サラタメ

かなり早口かつ駆け足で進行していくので、最初びっくりする。でも、書籍の内容まとめに興味がある人というのは、要するにどんなことが書いてあるのかざっくり手短に知りたい人だと思うので、そのニーズにはかなりあってると思う。先に要点言ってくれるから、その時点で更に興味が出たら視聴を続けられるし、なければやめるし。本の解釈や意見も客観的な印象だから受け入れやすい。
最初の挨拶の「転職した今はホワイト企業でのんびりしてます」が若干カンに障るけど。

ビジネス系・教育系YouTuberの代表格だと思います。同じようなタイプのYouTuberは後からも出てきましたが、選ぶ本のセンスや、難しい語彙をわかりやすい身近なのものに例えて要約するセンスは、サラタメさんが断トツだと思います。
名前の通り「サラリーマンのためになる」内容なので、現役サラリーマンだけでなく、学生のうちから動画で要約を知り、紹介されている本が気になったら実際に自分でしっかり読んでみると、かなりの実践的なビジネス感覚を身につけることができると思います。

話題書を中心とした本の要約、紹介、その内容からのサラタメ的補足や意見などを述べている。
家にいながらも人生を変えるかもしれない本を紹介し、更には300ページ以上ある本をとても分かりやすく要約してくれるので、本を実際に手にとってみようと思えるようになる。
表紙や帯だけの情報で本を読み進めていくよりも、あらかじめまとめ動画を視聴してからの方が内容がより理解しやすく、早く先を読んでいきたいという気持ちも駆り立てられる。

サラリーマンYouTuber『サラタメ』としてビジネスパーソンをターゲットにオススメ書籍の解説を行っていたがやがて登録者数が増えたことで転職を希望する視聴者にターゲットを絞りブラック企業から転職成功を果たした自身の体験談をネタに視聴者の共感を誘い転職斡旋を行っている。
方法としては自身の体験談を絶対とするような論法と視聴者を煽るような早口で興味を惹きつけ自身の公式ＬＩＮＥの友達登録へ誘導しアンケートフォームに記入させ、その回答に合わせ限定動画に更に誘導する。限定動画はお勧めのエージェント紹介となっており最終的に利用へ斡旋を行っている形と考えられる。この流れでエージェントを実際に利用した視聴者から動画の情報と実際のエージェントの質に違和感を感じたという声がSNSで上がりはじめ、ちょうどそのタイミングで開催された同氏の定期ライブチャット放送では指摘を恐れてなのか、主催にも関わらず本人は出演せず、代理のファシリテーターを立て進行を行った。当該エージェントの担当者も出演したことで、複数の視聴者から実際にサービスを受けた感想としてその質の低さに関しての疑問を投げかけた。ところが担当者からは始めこそ謝罪があったものの、放送後半ではキャリアアドバイザー毎に質に差が出ること自体は仕方がないことだとの開き直りとも取れるような主張がありライブは終了。それも踏まえ、そもそも同氏とエージェントとの繋がりについて指摘する声が上がり「あたかも自身の純粋なお勧めかのように紹介し斡旋する行為がステマに当たるのではないか」という疑問を同氏や代理を務めたファシリテーターのアカウントに対し公開で投げかけるユーザーが現れるも公式回答はなくその後それらアカウントからブロックを受けたという報告をあげるユーザーが複数名出る事態となる。その後も指摘に対する回答は一切されていなかったようだが、その後これまでは記載のなかった「収益をエージェントから得ている」ことを公表する一文が限定動画のみに追加されているこに気付いたユーザーから再度指摘が入るも今日まで明確な弁明等がないまま斡旋行為が継続されている。転職はその人の人生を左右する重要なイベントなのでエージェント選びもとても重要な選択肢の一つである。実際にそのエージェントを利用した上でのお奨めであるのと、エージェントから収益を得て紹介するいわゆる宣伝とでは、情報の捉え方が全く異なる。本来であれば斡旋に繋げる動画を出す場合、仮に紹介料を得ているのであればタイトルにＰＲや宣伝と概要欄に広告である旨の表示が必要でありそれがされていないのであれば特定商取引法や景品表示法違反にも該当する。指摘が上がって以降に目立たない場所に一文が追加されたことでこれまでの行為がステマだったことを認める形となったが公式に弁解が示されていない為それまでの行為については闇のままである。少なくとも現在それを認めている上で斡旋へとつなげるYouTube動画に広告である旨が示されていないことには違和感を覚える。一連のこの流れを見てきた身としては信頼を持つことはできない。当件について同氏が運営する組織のホームページに対し質問を投げかけたが返答も来ていない。そしてアンケートや応募フォームで個人情報の取得も行っているが、取り扱いに関してPマークやISO27001の所得がされているのかも明示がされておらず組織化しているとはいえ、一個人YouTuberに個人情報を渡すことにも不安を抱かずにはいられない。